投資信託のリスク
リスクとリターンの関係
リスクとは「価格のブレ幅」のことを指します。大きなリターンが期待できる商品は、その分リスクも大きく、損失も大きくなる可能もあります。
投資信託の主なリスク
価格変動リスク
投資信託のうち株式等に投資するものについては、政治経済情勢・発行企業の業績・市場の需給等を反映し、短期的または長期的に株式等の価格が下落することにより、その基準価額が下落するリスクがあります。
| 変動要因 | 基準価額 |
|---|---|
| 価格上昇 |  |
| 価格下落 |  |
信用リスク
株式や債券の発行企業が倒産（あるいは財務状況が悪化）することによって損をする可能性のことを信用リスクといいます。
たとえば、株式や債券の発行企業が倒産してしまったら、基本的にはその株式や債券は紙くずになってしまい、それらを組み込んでいる投資信託の基準価額は下がる可能性があります。
| 変動要因 | 基準価額 |
|---|---|
| リスクの低減 | |
| リスクの上昇 | |
為替変動リスク
為替相場の変動によるリスクのことをいいます。たとえば、10,000米ドルの外貨を1米ドル＝100円で購入した場合、円への換金時の為替相場が同じだった場合は、その価値は100万円のままですが、1米ドル＝110円（円安）になると、10,000米ドル×110円＝110万円とその価値が上昇します。反面、1米ドル＝90円（円高）になると、10,000米ドル×90円＝90万円とその価値が下落します。したがって、投資信託のうち外貨建資産に投資するものについては、為替変動リスクがあります。
| 変動要因 | 基準価額 |
|---|---|
| 円安 | |
| 円高 | |
金利変動リスク
債券（国債等）等を満期前に売却（換金）するときに、その債券等の市場価格が金利変動等の影響により値上がりしたり、値下がりしたりすることをいいます。たとえば、ある時点で債券を購入し、その後に市中（世の中の）金利の水準が上昇すると、その債券の価格は値下がりし、反対に金利水準が低下すると値上がりします。したがって、投資信託のうち、債券等に投資するものについては、金利変動のリスクがあります。
| 変動要因 | 基準価額 |
|---|---|
| 金利低下 | |
| 金利上昇 | |
流動性リスク
市場での売買が極端に少ない銘柄を換金するとき、買い手が見つからないために、希望した価格で売れない可能性があるリスクをいいます。
| 変動要因 | 基準価額 |
|---|---|
| リスクの低減 | |
| リスクの上昇 | |
リートに関するリスク
不動産市況（不動産価格、賃料相場、空室率）の影響を受け不動産市況が悪化（改善）すると基準価額の下落（上昇）要因となります。また、火災、自然災害、法制度の変更、金利動向も価格に影響を与え、基準価額の変動要因となります。
| 変動要因 | 基準価額 |
|---|---|
| 不動産市況の好転 | |
| 不動産市況の悪化 | |
カントリーリスク
ある国の株式や債券などへの投資を考える場合の、その国の政治的・経済的な見地からのリスクです。たとえば、ある国の政治情勢が安定しており、経済が堅調なら、その国（の証券）に投資するリスクは低いといえ、逆に政治や社会経済が不安定であった場合は、カントリーリスクは高いといえます。
| 変動要因 | 基準価額 |
|---|---|
| 非常事態発生 | |
「分散投資」「長期投資」で
リスクと上手に向き合う
投資に対しての不安はいろいろ。そんな不安と向き合うために必要な考え方が分散投資と長期投資です！
分散投資
1つの資産だけに投資するより、値動きが異なる複数の資産（国内／海外、株式／債券／不動産など）に分散したり、購入タイミングを分けて投資を行うことで、価格の変動をある程度抑えられ、安定的な運用を目指すことができます。
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投資対象の分散（資産分散）
資金をひとつの投資対象に集中させず、複数の資産や値動きが異なる資産を組み合わせると、値動きの振れ幅を抑えることが期待できます。
投資の世界では、「卵はひとつのカゴに盛るな」という格言が有名です。
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時間分散
時間分散とは、一度に全ての資金を投資するのではなく、複数回に分けて投資を行うことです。複数回にタイミングを分けて投資を行うことで、平均購入単価を引き下げ、高値づかみのリスクを低減する効果が期待できます。
長期投資
「長期投資」とは、短期間で売買を繰り返すことなく、長期にわたって金融商品を持ち続ける投資のことです。投資期間が長くなるにしたがって、投資の平均リターンは安定していく傾向にあります。
（使用した指数）
世界株式：MSCI ACWI（税引前配当込み·米ドルベース）
上記は投資開始月を1ヵ月ずつずらして、1年間、5年間、10年間、15年間、20年間、世界株式に投資した場合のシミュレーションです。税金·手数料などは考慮しておりません。過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成
